【マレーシア版】2022年のデジタルマーケティングトレンド
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2022年のマレーシアの総選挙に合わせて各企業で行われたマーケティング事例と、マーケティングに活用できるその他のマレーシアのイベントについて解説します。
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皆さんこんにちは！クリスク・マレーシアのヌルルです。
2022年11月に実施されたマレーシア連邦議会下院の総選挙では、マレーシアの企業による、総選挙にあやかったマーケティングが多く見られました。
今回の総選挙に合わせて行われたマーケティングは、日本にはないマレーシア独特の選挙の特徴を反映したものです。そうした現地の事情を理解することは、マレーシアで行うマーケティングのヒントになるはず。
そこで今回は実際にマレーシアで総選挙に投票した筆者が、マレーシアの総選挙とそのイベント化について解説します。
マレーシアの総選挙 概要
2022年11月19日に4年ぶりとなる総選挙が行われました。今回は、選挙権が21歳から18歳に引き下げられて初の総選挙。選挙区（地元）に帰省する必要があるため、前日の11月18日（金）は祝日扱いとなりました。投票率は前回2018年の選挙の約82％に比べて若干低い約74％でした。
投票したか指でわかる！マレーシアの総選挙の特徴
マレーシアの総選挙では、投票する際に投票会場で指を青紫色に染めます。そのため、総選挙が終わった後は、指が青紫色に染まった人が多く見られるのです。
▼マレーシアの投票手順
- 投票会場でマレーシア人全員が持っているID番号の確認
- 青紫色のインクが入ったボトルに、左手人差し指の第一関節まで入れて、指を染める
- 投票
マレーシアの総選挙は国の一大イベントであるため、ニュースサイトやまとめサイトがこぞって「総選挙プロモーション」を今の話題として取り上げます。そのため、この総選挙の時期を活かし、多くの企業が総選挙に関係するプロモーションを実施していました。
総選挙を活用したプロモーションの事例
以下の写真をご覧ください。どれも企業が出したプロモーション広告ですが、共通点にお気づきでしょうか。
どの広告も青紫色のインクで染まった指の絵が描かれています。これらはすべて投票に参加した人限定で受けられるディスカウント広告です。
今回の総選挙は第15回目ということで、アパレルと雑貨を取り扱っているお店である『Poptron』（右下）は15％の割引を実施。
また人気ピザ屋の『US Pizza』（左上）は、ブランドの象徴でもある自由の女神の人差し指をインクで染め、「ALOHA Pizza」が1枚無料になるキャンペーンを開催しました。
また、マクドナルドは指を見せたことによるプロモーションこそありませんでしたが、以下のようなユニークなSNS投稿で、総選挙への投票を呼びかけました。
（マクドナルドマレーシアのFacebook投稿）
このFacebook投稿には4,200人以上、Instagram投稿には7,500以上の「いいね」が付くほど話題になりました（同Instagram投稿の通常のライク数は2,000ほど）。
総選挙以外にもある！マーケティングを行うべきイベントとタイミングは？
マレーシアでは総選挙のように、マーケティングを実施すべきイベントが多くあります。
まずはお正月。マレーシアは多民族国家であるため、1年のうちに何度もお正月があります。その他にもラマダン終了時に祝う「ハリラヤ」、旧正月の「チャイニーズニューイヤー」、ヒンドゥー教の「ディパバリ」、また国民全体がマレーシアの独立を祝う「ムルデカ」（独立記念日）なども。
このようなイベントは、マレーシアの祝日カレンダーで事前に知ることが可能です。
また、毎年恒例でないイベントは「Malaysia Event Calendar」などのキーワードで検索すると、たとえばコスプレイベントが頻繁に開催されていることがわかるでしょう。
マレーシアでは、イベントの約1か月前から各メディアでの報道が始まります。その時にタイミングを合わせてマーケティング施策を行うためには、事前の準備が必要です。
充分な準備期間を取るために、マーケティングに活用できるイベントを事前にチェックしておきましょう！
▼マレーシアのイベントにあわせたプロモーション事例はこちらから
マレーシアのハリラヤ商戦から学べ！ オン・オフをつなぐOMO戦略の事例紹介
現地トレンドを押さえたマーケティングをするには？
日本にいると、マレーシアのイベントの規模や重要度を感じることが難しいかもしれません。そのため、現地にスタッフを置く代理店を活用すると、それぞれのイベントに対しどのようなマーケティング施策が適切かを知ることができるでしょう。
また、現地の代理店は、同業他社がどのようなマーケティングを行っているかなども調査できます。さらに天災や喪に服すべき事件が起こった際に、クライシスマネジメントをしっかりと行い、企業イメージを守ることも可能です。
クリスクには、マレーシアをはじめベトナム、タイ、インドネシアに現地スタッフがおります。各国（まとめて数カ国も）へのマーケティングをご検討の際は、お気軽にご連絡ください！
参考元）
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（執筆：Nurul Asyikin 編集：クリスク海外事業部）
※本文内で引用されている資料・データ、登場する人物の所属名・役職名などは掲載当時のものです。
