地理的に近いことなども背景に、ここ数年、訪日外国人観光客の中で最も多いのが韓国からの旅行者です。
日本政府観光局(JNTO)によれば、韓国からの訪日観光者数は、ソウルオリンピックが開催された1988年に100万人を超え、韓国の若者の間で日本の文化が広まってきた1999年には200万人を突破、2023年には695万人に上りました。
また、JNTOの「訪日旅行データハンドブック2022年」によると、韓国からの海外旅行先として選ばれる国でも、過去5年間で最も多かったのが日本。次いで2位が中国、3位がベトナムとなっています。
2020年からの新型コロナウイルスの世界的感染も落ちつき、再びインバウンドが盛り上がってきている今、訪日韓国人の存在はやはり、とても大きなものとなっています。
では、インバウンド対策の中でも韓国に力を入れたい場合、現在はどのようなことを知っておき、気をつけるべきなのでしょうか。また成功のポイントはどういったことになるのでしょう。
前編の「訪日韓国人向けマーケティング編」につづき、後編では訪日韓国人へのインバウンド施策を展開する際に押さえておきたい、韓国人の国民性や気をつけるべき点を解説してもらっております。
今回も、プロモーション歴10年以上、日本では47都道府県ほとんどの自治体での訪日プロモーション経験を有する、クリスクの韓国パートナー、ドンさんに登場してもらいました。
DONG HYUN LEE 様
TAG EIGHT合同会社 CEO&CREATIVE DIRECTOR
法政大学大学院卒業後、旅行会社でマーケティングを担当。広告業界への転身後は、韓国・台湾・香港・マレーシア・インドネシア・タイ・フランス・イタリアなどグローバル市場での広告戦略に携わる。 独立後、韓国・台湾・日本のwebマーケティング〜広告代理業を展開するTAG EIGHT合同会社を設立。訪日プロモーションに協力した日本の自治体は47都道府県のほとんどに上る。
https://tag-8.com/
▼ 前編の「訪日韓国人向けマーケティングのポイント」はこちら
① 熱しやすく冷めやすい、「目新しさ」が重要
② 撮影スポットはマスト、ただし強制は×
▼韓国向けインフルエンサー(KOL)運用で知っておくべき心構えは、前編でも詳しく解説しています
③ 地方は「ふれあい」「ライフスタイル体験」を訴求
▼ 国は違えど、「おもてなしで他の地方都市との差別化」の実例あり!中国の地方都市の場合
クリスクでは、韓国をはじめ、東アジア・東南アジアを中心としたインバウンド対策やマーケティングを、現地スタッフおよびパートナー企業とともにサポートしています。興味のある方はぜひご連絡ください!
(編集協力:大西 桃子)