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インドネシアのマーケティングで押さえたい国民性・タブー・KOL起用のポイントは?[海外マーケティング基礎編]

インドネシアでのwebマーケティングで成果を上げるために知っておきたい、インドネシア人の国民性やタブーとは?インフルエンサー・KOLを起用するにも、ビジネスの進め方は国によって異なります。海外マーケ基礎編では、マーケティングに必要な各国の特徴をお伝えします。

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インドネシアのマーケティングで押さえたい国民性・タブー・KOL起用のポイントは?[海外マーケティング基礎編]
10:02

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ひと言で海外マーケティングと言っても、国によって文化や生活習慣、価値観はさまざまで、どういったアプローチが受け入れられやすいかも国によって異なります。
各国のインフルエンサー(KOL)などをビジネスパートナーとして起用する際にも、どうコミュニケーションをとればスムーズに行くか、あるいはどんな点に注意すべきか、国によってそれぞれポイントがあるということを理解しておくことが大切です。

それを踏まえて、[海外マーケ基礎編]では、東南アジアをビジネスのターゲットにする場合に理解しておきたい国ごとの特徴を、クリスクの各国スタッフからお伝えします。特に、東南アジアのwebマーケティングにおいてはインフルエンサー(KOL)とのコミュニケーションはマストになってきているため、具体的に聞いていきます。

今回お伝えするインドネシアは、ミレニアル世代とZ世代が人口の半数以上を占め、若い世代が消費市場を大きく動かしている国です。スマートフォンの普及も急速に進み、若者をターゲットにしたWebマーケティングの重要性はかなり高いと言えるでしょう。
また、イスラム教徒(ムスリム)の人口も世界最大となっており、他国が市場に参入する際には宗教への配慮も欠かせない要素となっています。

では、そんなインドネシアでビジネスコミュニケーションを進めていくには、どんなことを知っておくとよいでしょうか。
クリスク・インドネシアのゲン、タニア、ワルダに聞きました。

 

日本企業のしきたりや「定型文」は固すぎる……

クリスク
クリスク

インドネシア人とコミュニケーションをとる際に、あらかじめ理解しておくとよい国民性はありますか?

タニア
タニア

おおらかな国民性で、日本人と比べるとメールの返信などはゆっくりめな人が多いので、そのつもりで構えていてもらえるとよいかもしれません。

それから家族を大切にする人が多いですね。

ゲン
ゲン

でも、ビジネス上のコミュニケーションは欧米に近いと思います。
アメリカをお手本にしている企業も多いと思います。

クリスク
クリスク

日本人のことはせっかちに思えたりするんですか?

ゲン
ゲン

上下関係や形式にこだわるなど、ちょっと固く感じることもありますね。
インドネシア人はおおらかで明るい人が多いので、多少フランクでもよいと思います。

日本と同じように飲み会もありますが、日本のような堅苦しいものではありません。
上司が帰る前に帰ってはいけない!みたいなルールも不思議に感じます。

ワルダ
ワルダ

日本人がよく使う、メールでの「お世話になっております」のようなテンプレート的な挨拶も不要ですね。
インフルエンサー(KOL)へのファーストコンタクトでも、初めに名乗って、簡潔に自社の紹介をした後は、すぐに案件の話に移ってしまいますし。

クリスク
クリスク

日本とは違って40歳以下の人口が半数以上を占めていていることからも、日本のビジネスの風習は古くさく思われるかもしれませんね。

ゲン
ゲン

そうですね。
連絡ツールもメールより今はWhatsAppを使うほうがいいと思います。

 

KOLのキャラクターや経歴は事前にしっかり調べて!

クリスク
クリスク

インドネシアのKOLと付き合う際に気をつけておくべきことはありますか?

ワルダ
ワルダ

通常はマネージメント会社に所属しているので、まずそこに連絡をとる必要があります。
レアケースとして、家族がマネジメントをしているケースもありますが。

ギャラを支払うときには後払いが多いですが、半額を事前に支払って、仕事が完了してから残りを払うケースもありますね。

クリスク
クリスク

支払いの面は最初にしっかり条件を伝えることが必要ということですね。

ワルダ
ワルダ

はい、金額は最初から隠さずに提案することが必要です。
日本の企業の場合、条件面を後から伝えることがあるのですが、それはやめたほうがいいですね。

フォロワーの多寡にかかわらずマネージャーがついていることが多いので、必要事項はあらかじめきちんと確認されます。

クリスク
クリスク

KOLの中でも、どれくらいのフォロワー数から、マネージメントがつくようになるんですか?

ゲン
ゲン

1000から1万フォロワーの間くらいですね。

クリスク
クリスク

仕事を受けてくれるかどうか、どういう点で判断されますか?

ワルダ
ワルダ

ブランド名や予算ですね。
特にブランド名は、そのとき受けている案件のブランド(商品)と競合するなどの影響がないか、確認して受けることになります。

それから、受ける仕事のブランドが自分のキャラクターやフォロワーと相性がよいかも検討されることが多いです。

ゲン
ゲン

すでに別の企業から化粧品の案件を受けていれば、新たに別の会社の化粧品の案件は受けられませんね。

クリスク
クリスク

ということは、仕事をお願いしたいKOLがいたら、普段どんな案件を受けていて、どんな発信をしているのか、どんなフォロワーが多いのかなど、きちんとキャラクターを調べておく必要がありますね。

我々のような代理店に依頼してもらえれば、そこはクリアしやすいですが(笑)。

ワルダ
ワルダ

そうですね。
フォロワー数だけを見てオファーしないことが大切だと思います。
よく調べずオファーしてきたなと思われると、本気度が見えないということで断られることもあると思います。

それから、オファーの際に、自分たちがお願いしたいブランドについてできるだけ具体的に説明できるとよいと思います。

ゲン
ゲン

でも一番大切なのは予算ですね。

フォロワー数にもよりますが、労力や相場に見合わない金額であればNGです。

 

イスラエル・パレスチナ問題ではボイコットされる企業も

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クリスク
クリスク

では、インドネシアでプロモーションを実施する際に、避けたほうがいい話題や手法について教えてください。

ゲン
ゲン

宗教問題はとにかくセンシティブなので、気をつけたほうがいいと思います。

ワルダ
ワルダ

ムスリムが多いので、商品もハラル対応されているものかどうかが気にされます。
品質よりもそちらが需要視されますね。

クリスク
クリスク

宗教問題がセンシティブということは、イスラエル・パレスチナ問題も触れないほうがよいですね。

ワルダ
ワルダ

そうですね。
インドネシア人のほとんどがパレスチナを支持していて、イスラエルを支援したり、イスラエルと提携したりする企業にはボイコットを起こしています。
そういう企業の商品は買わないという人が多いんです。

ゲン
ゲン

体感では、インドネシア人の6〜7割はボイコットしているのではないでしょうか。

ワルダ
ワルダ

ボイコットに対処するために、パレスチナに寄付をした企業もありましたが、かえってわざとらしいとひんしゅくを買いました。

クリスク
クリスク

なるほど、購買にはっきりと結びついてしまうんですね。

ほかに消費者に向けて、これはNGということはありますか?

ワルダ
ワルダ

広告をあちこちに出しすぎて、押しつけがましく思われるケースがありますね。

ある企業がYouTubeやX(旧Twitter)、Spotify、街の看板などあちこちに広告を出したところ、認知度は上がっても結果的に評判がすごく落ちた例があります。

クリスク
クリスク

Xでの愚痴ポストが増えすぎると、むしろマイナスプロモーションになってしまいますしね……。

ワルダ
ワルダ

そうですね。
どんなに長くても2週間ごとに出稿頻度や内容を見直すなどの工夫は必要です。

ワルダ
ワルダ

また、別のキャンペーンでは、KOLがX上でプロモーションを行った際に、広告のように見えない投稿があまりにも頻繁に表示されて、嫌われた例もありますね。

そもそも、Xでの広告はネガティブなコメントがつくことが多いので、あまり推奨できません。
他のSNSを選んでKOLを起用する方が、マイナスプロモーションに結びつきにくいですよね。

クリスク
クリスク

他に、避けた方が良いプロモーション手法やクリエイティブなどはありますか?

ワルダ
ワルダ

他には、AIで生成した動画や画像を使った広告もお勧めできません
エンタメ動画としてなら問題ありませんが、利益を得ているはずの企業が広告でAIを使うと、国内の俳優やイラストレーターを雇わないケチくさい会社だと思われて、否定的なコメントが多くついてしまうんです。

不買運動までは至らないにしても、SNS上でイメージを払拭するのが難しくなるでしょう。

ゲン
ゲン

AIを使った動画や画像は、インドネシア人にはすぐわかりますからね。
本当に印象はよくないです。

クリスク
クリスク

なるほど。
日本で生活していると気づきにくい部分がタブーになり得ますし、現地の価値観や動向には注意を払いたいですね。

ありがとうございました!

東南アジアのマーケティングを支援しているクリスクでは、各国の現地スタッフと緊密に連携し、ターゲット国にササるプロモーションをご提案しています。ぜひお気軽にご相談ください!
(編集協力:大西 桃子)

※本文内で引用されている資料・データ、登場する人物の所属名・役職名などは掲載当時のものです。

東南アジアにおけるSNSを活用したマーケティングをサポートします。お気軽にご相談ください。

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この記事を書いたのは

東南アジア・東アジアのマーケティングに携わり12年!
タイから始まりベトナム・マレーシア・インドネシアにもオフィスを構え、現地メンバーと日本のディレクターチームとで東南アジア・東アジアでの集客・プロモーションを支援しています。

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