【プレスリリース】ソーシャルメディアマーケティング事業強化のため、アジア4カ国目となるインドネシア拠点を開設しました
ウェブマーケティングや通信制高校ナビ、オモッターなどのメディア事業を行う株式会社クリスク（東京都品川区、代表取締役社長：杉島 泰斗）は、タイ・ベトナム・マレーシアに続き、ジャカルタに訪日インバウンド・現地インドネシア人向けのソーシャルメディアマーケティングサービスを提供する拠点を開設いたしました。
10年以上にわたり、タイ現地法人を拠点に東南アジアでデジタルマーケティングを展開する株式会社クリスクは、アフターコロナの訪日インバウンド市場拡大を狙う企業・自治体様向けに、東南アジアに特化した動画制作サービスを開始いたしました。
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◎【東南アジア向け】インバウンドPR動画制作サービス詳細ページはこちら
https://www.clisk.com/inbound-movie/
こんなお悩みはありませんか？
- ・訪日外国人に地域の魅力を知って欲しいが、何をしたらいいかわからない
- ・施設やエリアの情報を、ターゲット国に合わせて発信したい
- ・長く使えるインバウンド集客の素材がほしい
クリスクの「現地スタッフ監修」付動画制作サービスの魅力
1）訪日ターゲットの国に合わせて現地スタッフが企画段階から動画を監修
現地に住む外国人マーケターの目線で、ターゲットの嗜好に合ったシナリオや魅せ方を提案いたします。
国によって、字幕の長さ、フォントによる雰囲気の伝わり方などは違ってきますが、動画の演出についても現地スタッフが監修するため、動画で紹介する内容への親和性向上が見込めます。
2）「動画を作っただけ」で終わらせない、その後の活用方法・発信のサポートも可能
クリスクは10年以上に渡り、東南アジアでのデジタルマーケティングのご提案・運用・コンサルティングを行ってきました。近年、日本でも一般的になったインフルエンサーを用いたマーケティングも、多数の経験がございます。
そのため、「動画を作って終わり」ではなく、その後のSNSマーケティングや広告配信までまとめてご依頼いただくことも可能です。
動画需要の参考データ
東南アジア各国では、動画広告における広告費全体が拡大しています。動画が今後ますます需要拡大するのはもちろんのこと、ターゲットにリーチするために必須とも言える施策になってきています。
出典）We Are Social & Meltwater (2023),
“Digital 2023 Indonesia,” retrieved fromhttps://datareportal.com/reports/digital-2023-indonesia
“Digital 2023 Thailand,” retrieved from https://datareportal.com/reports/digital-2023-thailand
“Digital 2023 Vietnam,” retrieved from https://datareportal.com/reports/digital-2023-vietnam
“Digital 2023 Malaysia,” retrieved from https://datareportal.com/reports/digital-2023-malaysia
on 03 October 2023.
東京を舞台にした観光訴求サンプル動画
フル ver.(2分)： https://youtu.be/Dkhl_dDcOwo
Thailand ver.(42秒)：https://youtu.be/jPaJ4RSNS8s
動画のポイント
東南アジアでも知名度の高い渋谷エリアのカットを最初に入れることで、日本だということを伝えつつ、日本らしさが伝わるお店やスポット情報を取り入れています。
モデルもターゲット国の在日外国人を起用し、体験したいと感じさせるテロップを入れることで行動喚起を行っています。
◎サンプル動画ページ
https://www.youtube.com/channel/UCwn2hR1vftM1swo1093o6LA
◎【東南アジア向け】インバウンドPR動画制作サービス詳細ページはこちら
https://www.clisk.com/inbound-movie/
こんなにある、東南アジアで動画マーケティングを行うべき理由
1）安定した訪日客数と今後の期待
2023年１月に東南アジア主要６カ国から日本を訪れた旅行者数は22万1,000人（推計値）となりました。コロナ禍以前と同レベルに訪日客は戻ってきており、今後も増加が期待できます。（参考：日本政府観光局）
2）国をあげてのインバウンド観光事業への後押し
国は2023年6月、インバウンド旅行における年間消費額5兆円と旅行者数3200万人に拡大することを目指し、約80の施策をまとめました。今後ますます訪日客増加への後押しが官民一体で行われるトレンドは変わらないでしょう。
3）SNSへの接触率が日本よりも高い東南アジア
日本人のInstagram・Facebookの普及率が52%なのに対して、東南アジア主要6カ国では70%～90%と非常に高い普及率です。SNSの接触時間自体も、日本が1時間程度なのに対し、2倍～3倍の接触時間となっておりSNSでの情報収集が日常的に行われています。
各SNSが動画投稿に力を入れていることもあり、動画による訴求が必須となっている状況が加速してきているのです。
◎サンプル動画ページ
https://www.youtube.com/channel/UCwn2hR1vftM1swo1093o6LA
◎【東南アジア向け】インバウンドPR動画制作サービス詳細ページはこちら
https://www.clisk.com/inbound-movie/
訪日外国人をターゲットにしている、動画施策に興味があるという方は
まずはお気軽にお問い合わせをお待ちしております。
